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飲食業界動向まとめ【2021年版】

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レポート概要

2021年は引き続き新型コロナウイルス感染拡大防止策が講じられ、飲食業界は酒類提供の規制、時短営業の要請などに翻弄される1年になりました。

今回は、2021年の「飲食業界動向まとめ」レポートから、特に注目したい事柄をピックアップしてお届けします。

2021年の飲食業界動向について、レポートから一部抜粋して紹介します。

2021年1月は2回目となる緊急事態宣言が7日に発令され、多くの地域で時短要請が敷かれる幕開けとなりました。

テイクアウト・デリバリーへの対応以外にも、夜間がメインだった営業時間を朝方に移行する「朝焼肉」や「朝ラー（朝らーめん）」を提唱する店舗や一人飲み専門居酒屋など、時短要請に柔軟に対応する事例が見られました。

3月21日で2回目の緊急事態宣言が解除され、飲食店への来店が回復傾向にあったものの、感染再拡大を受け、2021年4月5日に大阪府、兵庫県、宮城県でのまん延防止措置、25日に東京都、京都府、大阪府、兵庫県での緊急事態宣言の発令となりました。

苦境が続くなか、「脱酒類」による飲食チェーンの経営にも変化が見られました。

居酒屋の「和民」などを運営するワタミでは、居酒屋320店のうち80の店舗を焼肉店に転換、2022年にはフライドチキン店を80店、唐揚げ店を200店新規出店する構想を発表しました。

そのほか、「鳥貴族」を運営する鳥貴族ホールディングスも、新業態であるチキンバーガー店を開業する旨を発表しています。

緊急事態宣言が発令されるなか、東京オリンピック、パラリンピックが無観客で開催されました。

東京都では、緊急事態措置期間中に営業時間の短縮や休業の要請を受け入れた飲食店に対して、協力金を支給することを発表しました。

各飲食店チェーンでもユニークな取り組みが見られ、かっぱ寿司では、店内で食べているような体験を自宅でもできるよう回転レーンをレンタルするイベントを実施し、注目を集めました。

12月では緊急事態宣言・まん延防止等重点措置は全面解除され、飲食店は通常営業を再開しました。

日本フードサービス協会が発表している「外食産業市場動向調査」によると、前年同月比109.5%となり、回復の兆しが見える結果となりました。

物流の影響により、12月24日から30日までマックフライポテトのM、Lサイズの販売を休止されたことも話題になりました。