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コロナ前（2019年）訪日台湾人の消費動向まとめ

<h2>本資料の構成</h2>
本資料は以下の内容で構成されています。
<ul><li>はじめに
</li><li>訪日台湾人の男女別および年代別比率
</li><li>訪日台湾人の主な来訪目的
</li><li>訪日台湾人の来訪回数
</li><li>訪日台湾人の目的別滞在日数
</li><li>訪日台湾人の主な来訪時期
</li><li>訪日台湾人の旅行形態
</li><li>訪日台湾人の旅行支出内訳
</li><li>訪日台湾人の客層別旅行支出内訳
</li><li>訪日台湾人の買い物ランキング
</li><li>訪日台湾人の旅行情報ランキング
</li><li>おわりに
</li></ul>
以下、本資料から得られる知識の一部をご紹介します。
前年比も全国籍比も下回る訪日台湾人の消費単価
<figure><img src="https://kutikomi-academy-resources-production.s3.ap-northeast-1.amazonaws.com/storage/8e22179f-d8b3-4630-8230-66471d1d279d-main_2022-11-21_10h33_49.png" width="1600" height="1194" alt="▲訪日台湾人の消費単価：訪日ラボ"></figure>
▲訪日台湾人の消費単価：訪日ラボ

2019年の訪日台湾人一般客1人当たりの旅行支出は11万8,288円で、全体の訪日外国人一般客1日当たりの旅行支出15万9,000円を下回りました。
平均宿泊数も、訪日台湾人は6.1泊で、全体の8.8泊を下回っています。
また訪日台湾人1人当たりの旅行支出は、2016年、2017年、2018年と少しずつ増加していましたが、2019年は前年比-7.3%となり、直近5年で最も低い数字となりました。
<button class="ActionButton" type="button" data-role="cta">レポートをダウンロードする（無料）</button><h2>台湾人の訪日は、春から夏にかけて増加傾向</h2>
<figure><img src="https://kutikomi-academy-resources-production.s3.ap-northeast-1.amazonaws.com/storage/b4387e7a-e6c2-48ad-b6c0-1b619d6f4adf-main_2022-11-21_10h32_14.png" width="1600" height="1207" alt="▲訪日台湾人の主な来訪時期：訪日ラボ"></figure>
▲訪日台湾人の主な来訪時期：訪日ラボ

2019年までの5年間では、4月から7月にかけて最も訪日台湾人が増加する傾向が見られています。
2019年には、4月に最も多く台湾人が訪れました。
いっぽう12月から1月は最も減少しており、春から夏にかけての時期が訪日台湾人から最人気があることが分かります。
8割以上がリピーター、情報発信の継続が必須

<figure><img src="https://kutikomi-academy-resources-production.s3.ap-northeast-1.amazonaws.com/storage/27824922-6815-4634-8050-5d703812763d-main_2022-11-21_10h34_30.png" width="1600" height="1186" alt="▲訪日台湾人の特徴：訪日ラボ"></figure>
▲訪日台湾人の特徴：訪日ラボ

2019年の訪日台湾人は480万人を超え、2009年の約100万人から比較すると4倍以上の訪問者数となりました。
2019年時点では、訪日台湾人の特徴として以下が挙げられます。
<ol><li>8割以上がリピーター
</li><li>宿泊費、飲食費、買い物代のバランスが良い
</li><li>SNSを旅前の情報源に役立てる人の割合が増えている
</li></ol>
訪日台湾人の来訪回数は2～5回のリピーターが最も多く、8割以上がリピーターとなっています。
また台湾人の訪日旅行での支出は、買い物代と宿泊費、飲食費の割合がほぼ均等となっています。
旅行前に役立った情報源としては、個人ブログに次いでFacebookやTwitter、微信などのSNSが挙げられており、訪日旅行でSNS情報が重要視されていることがうかがえます。
コロナ禍で訪日台湾人観光客は大きく減少していますが、依然として海外旅行先として台湾の人気は高い状況です。
2022年10月には、個人旅行の解禁など日本の水際対策が大きく緩和されました。
このタイミングを利用して、コミュニケーションの面での受け入れ整備や新型コロナウイルス感染予防も含めた安全性をアピールしていくことが重要となるでしょう。
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