インバウンド戦略は海外から！外国人向けプロモートのイロハを学ぶ〜オーストラリアで1万人の日本ファンを集めた仕掛け〜

日本での「飲食体験」「文化体験」などの体験を求めて、2024年に入っても訪日外客数は順調に回復の動きを見せています。

訪日外国人の集客施策では、「旅行中」での体験に焦点が当たることが多いですが、実は日本での体験を一時的なものに終わらせないために、「帰国後」の訪日プロモーション施策にも注力することが大切です。

そこで本セミナーでは、昨年オーストラリアで来場者数10,000人を超える日本酒イベントを開催したJAMS.TV Pty Ltdより遠藤氏をお招きし、「外国人向けプロモートのポイント」を解説いたします。

コロナ前の2019年は、欧米豪圏の中ではアメリカに次ぐ2番目の訪日数と約62万人と多くの来日数を抱えていたオーストラリア。訪日旅行リピーターの育成や日本産商品／製品の購買促進を行うために、現地でどのようなポイントを押さえながらプロモーション施策を設計・実行していったのか。

試行錯誤の上で見えてきた「外国人向けプロモートのポイント」を事例をもとに分かりやすくお伝えいたします。

セミナーで解説するデータ・ノウハウの詳細

本セミナーで解説する最新のインバウンドデータやノウハウについてご紹介します。

1,「公的データ」から見る最新のインバウンド市場動向

本セミナーの第一部では、最新のインバウンド動向を解説いたします。

• JNTO「訪日外客統計」

• 観光庁「訪日外国人消費動向調査」

• 国土交通省「国際線就航状況」

などの公的データを集計・分析し、訪日外国人の推移や消費動向の変遷を、最新のインバウンド市場にまつわるトピックスを交えながらお伝えします！

2,オーストラリアでファンが熱狂！大盛況イベントから紐解く「外国人プロモート」のポイント

本セミナーの第二部では、昨年オーストラリアで日本酒のイベントを開催し、1万人を超える集客をしたJAMS.TV Pty Ltdより、「外国人プロモート」のポイントを解説いたします。

日本人の文化や生活に深く関わる“日本酒”を、オーストラリアでどのように魅せ、どのような情報を発信をすることで多くの日本ファンを集めることができたのか。

試行錯誤の上で見えてきた外国人プロモートのポイントやインバウンド集客の増加を促すための戦略を、実践的な視点からお伝えいたします。

終了しました

本セミナーはこんな方におすすめです

• 飲食業

• 小売業

• 宿泊業

• 観光施設・アクティビティ

• 自治体・観光協会・DMO

• 交通（鉄道・航空など）

• 旅行会社　

など、最新のインバウンドデータや、外国人向けのプロモーションについて知りたい方を幅広く対象としている無料セミナーです。

登壇者

遠藤烈士：（JAMS.TV Pty Ltd　取締役社長）

在豪歴28年。オーストラリア・シドニーを拠点にメディア運営およびマーケティング事業を展開するJAMS.TV社代表。

現地日本語ポータル情報サイト「JAMS.TV」の運営、日本の観光情報を発信する訪日観光ウェブメディア「G'Day Japan!」、日本酒関連イベント情報ウェブメディア「Sake News」という3つの自社メディアを運営。

また、日本の行政機関、自治体、観光関連事業者、食品および酒類関連事業者の豪州市場への進出・PRをオンライン及びオフラインの両面より支える。

創業2005年以来、現地のネットワークを大切に、市場のニーズを熟知した上で時代に合わせた様々なサービスを提供するなど、各種式典やPRイベント（新商品発表会、物産展、商談会、観光誘致プロモーションなど）、会議、展示会、各種パーティーからエンターテイメントまでを幅広く手掛け、豪州における専門制作会社の中でもトップクラスの規模を誇る。

2022年、オーストラリア初の国際日本酒コンクール「Australian Sake Awards」及び日本酒フェスティバル「Australian Sake Festival」を主催するなど、日本産酒類のプロモーション活動も精力的に活動中。国税庁令和5年度海外輸出コーディネーター（豪州）。

川西 哲平：株式会社mov　訪日ラボ インバウンド事業部 部長

大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、 販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し、累計200万ダウンロードを突破させ当時日本で最大規模の利用者数へと成⻑させる。また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、 広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのコンサルティングを行う。

終了しました