2024年に始めたい“飲食店のインバウンド対策”を徹底解説

本セミナーでは、2024年に向けた店舗でのインバウンド対策について解説いたします。

例年訪日外国人客数の増加が見込まれる2月の旧正月と4月の桜のシーズンに向けて、

• 訪日外国人を集めるために、おさえるべき情報発信のポイント

• 2024年に行うべき多言語対応店舗のつくり方

を”参加費無料”でお伝えします。

【本セミナーのお申し込みは、こちらのフォームからご登録ください】

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セミナー開催の背景

2023年は年末にかけて、訪日外国旅行者数はコロナ前の水準より回復し、来年は更なるインバウンド需要の増加が見込まれています。

そのような社会情勢の中、店舗運営者の中には、

• インバウンド集客を始めたいが、何から始めれば良いかが分からない

• 訪日外国人観光客が来店している中で、お店側で準備すべきことが不明確である

• インバウンド対策をしたいが、外国語に対応できるスタッフがいない

• 現場が忙しく、訪日外国人対策まで手が回っていない

と課題をお持ちの方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、株式会社トレタ 代表取締役CEOの中村氏と弊社専務取締役の菊池にて、セミナーを開催いたします。セミナーでは、例年インバウンド需要の増加が見込まれる2月の旧正月と4月の桜のシーズンに向けた店側が押さえておくべき「インバウンド集客のコツ」や「バイリンガルスタッフなしで多言語対応店舗になる方法」をわかりやすく解説いたします。

長年飲食店の集客・受け入れ態勢構築の最前線で支援する2名だからこそ話せる内容が盛りだくさんとなっておりますので、インバウンド需要の取り込みを検討されている方、来年の売上向上の一手を模索されている方は奮ってご参加くださいませ！

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登壇者

中村仁(株式会社トレタ 代表取締役CEO)

大学卒業後は大手家電メーカーに勤務。外資系広告代理店を経て独立。2000年からは飲食店を経営。「西麻布 壌」は立ち飲みブームのきっかけをつくり、高級とんかつ専門店「とんかつ 西麻布 豚組」（2005年）、高級豚しゃぶ店「豚組 しゃぶ庵」（2007年）では、Twitterを活用した集客が評価され、「外食アワード2010」（外食産業記者会）を受賞。2011年には食の写真投稿アプリ「ミイル」をリリース。飲食店経営の経験から予約と台帳の管理のデジタル化を構想して、2013年７月に株式会社トレタを創業。外食産業の未来とITを考えるイベント「FOODIT TOKYO」を企画、実行委員長を務める。2018年11月「無断キャンセル対策推進協議会」を立ち上げ、理事長に就任。著書に「外食逆襲論」（幻冬舎/2019年10月出版）がある。

菊池 惟親（株式会社mov 専務取締役）

福岡の大手老舗調味料メーカーで同社のブランドショップにて店長及び、西日本のエリアマネージャーとして勤務し、2015年から同社のアメリカ現地法人の設立及び、運営を担う。2018年より株式会社movに参画。

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